既存CRMの使用感はそのまま
ユーザーライセンスの多額なコスト負担を解消!
社名 | C社 |
業種 | 電気通信事業 |
利用人数 | 40名 |
都道府県 | 東京都 |
- CRMリプレイス前の課題
- CRMのライセンス費用が利用者増加により利益を圧迫
- パッケージ購入したばかりにシステムとコストが折り合わない
- CRMリプレイス後の成果・効果
- 年間約60%のコスト削減
- 他社CRMとほとんど遜色ない使用感に
- ダッシュボードに必要項目をまとめることで進捗確認が容易に
パッケージ型CRMの費用が利益を圧迫
電気通信事業を展開するC社は顧客情報管理や案件管理などを他社のCRMで行ってましたが、以下のような課題を解決すべく、CRMシステムのリプレイス(代替え)を検討していました。
- CRMのライセンス費用が利用者増加により利益を圧迫
- 案件や活動の進捗状況確認に手間取っている
- コストが高いのに不要な機能がたくさんある
CRMをリプレイスするにしても、今までの管理方法が変わってしまってはかえって効率が悪くなる心配があったため、現在行っている案件管理を引き続き行えるようなCRMである必要がありました。
解決すべき最大のポイントは
「コストパフォーマンスをよくすること」
現状のCRMを運用していく中で、大きな問題点となっているのが「コストパフォーマンスの悪さ」でした。他社CRMからF-RevoCRMへリプレイスするに際し、以下のポイントを押さえながら検討を進めることになりました。
- ライセンスによる価格の変動を小規模におさえる
- 段階的に使用する機能を増やしても価格の変動はなし
- 今までの管理方法は極力継続したままのリプレイス
ライセンスによる価格の変動を小規模におさえる
F-RevoCRMは、利用人数やライセンス費用を気にせず、すべての標準機能を活用できます。
営業支援のみなど、必要な機能を限定して使うこともできるので、使い慣れてからその他の機能を追加していくスモールスタートでのご利用にも有効です。
段階的に使用する機能を増やしても価格の変動はなし
F-RevoCRMは、利用人数やライセンス費用を気にせず、すべての標準機能を活用できます。
営業支援のみなど、必要な機能を限定して使うこともできるので、使い慣れてからその他の機能を追加していくスモールスタートでのご利用にも有効です。
F-RevoCRMへリプレイスしても、今までの使用感を継続
F-RevoCRMはマーケティング・営業支援・保守サポート・販売管理・コミュニケーション機能などがある「統合型CRM」を実現しており、他のCRM商品とほとんど遜色なく使用できる上に、オープンソースの特性によりカスタマイズや他システムとの連携など柔軟性にも長けています。
F-RevoCRMを導入し、他社CRMからの移行でも管理方法や業務方法を変更せず継続して行えるように、以下の3点の構築を行いました。
- 既存のCRMと同じ管理ができるようF-RevoCRMをカスタマイズ
- F-RevoCRMの標準メニュー名を社内で使用している名称に変更
- ホーム画面のダッシュボードにフォーキャスト(予実管理)を表示
既存のCRMと同じ管理ができるよう
F-RevoCRMをカスタマイズ
既存のCRMでの管理をそのままF-RevoCRMに再現するため、登録する機能名や項目名を洗い出し、
F-RevoCRMに対応させました。
また、各部署でそれぞれに管理していた顧客情報をF-RevoCRMに集約することで、どの部署からも同じ顧客情報を確認できるようになりました。
F-RevoCRMの標準メニュー名を社内で使用している名称に変更
F-RevoCRMは標準で設定されている項目名を変更できるため、社内で浸透している名称に変更することで、リプレイス後のギャップを最小限に抑えることができます。
ホーム画面のダッシュボードにフォーキャスト(予実管理)を表示
ダッシュボードにフォーキャストが表示されるようカスタマイズしました。このカスタマイズにより、マネージャーはダッシュボード画面を開くだけで担当者別の売上や、商談予定を一目で確認できるようになりました。
F-RevoCRMへのリプレイスでコスト削減&使いやすいシステム運用を実現
F-RevoCRMは ライセンス費用が発生しないので、F-RevoCRMにリプレイスしたことで負担になっていた月額料金を抑えることに成功しました。
大幅なコスト削減により、長期的な運用も実現しました。
企業規模に伴う月額のサポート料金は発生します。詳しくはこちら≫
また、システム面での課題も解決することができました。F-RevoCRMは企業の慣習に合わせてシステム構築が可能なため、従来の管理方法をそのままF-RevoCRMで運用できます。くわえてダッシュボードに案件や活動状況を表示させることで、管理業務の効率化も実現できました。